お知らせ
日本救急医学会 統合データベース事業
統合データベース事業とは
- 救急統合データベース事業は、厚生労働省「 臨床効果データベース整備事業」に日本救急医学会として採用され、10年先を見据え、一元化したオリジナルのデータベースによる新知見の発信と研究者及び研究登録施設の負担軽減を実現すべく開始されました。
- 目的:レジストリを活用することで、研究の促進を通じて救急医療の質向上に寄与すること
- 運営ポリシー:
- 1.症例登録に伴う研究登録施設の負担を最小化する
- 2.公平・公正なレジストリ運用と成果を学会関連施設及び社会に還元する
- 3.対象疾患・病態を絞ったうえで統合データベースの網羅性を高める
- 4.国際標準があれば採用する
- 5.既存のレジストリに対してはこれまでの取り組みを活かしつつ連携する
- データベースシステム:MCDRS
- 運用中のレジストリ:
2019 年4月〜 日本外傷データバンク(JTDB)(約400施設)
2023年1月〜 日本救急医学会 院外心停止レジストリー(OHCA)(約100施設)
熱中症レジストリー(約160施設)
規約
日本救急医学会 救急統合データベースシステム 利用要領
統合DBへ参加するメリット
- 統合DBシステムを使用することで研究者の費用負担はレジストリ初期構築費用のみでレジストリの運営を開始することが可能です。
- サーバーの維持費用は日本救急医学会で負担いたします。
- 学会内への周知及びレジストリ間の情報共有、及び調整が可能となります。
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統合データベース事業の目標
- 患者背景など共通項目の共有化、電子カルテとの連携等、症例登録施設の負担軽減につながる次世代EDCの確立
- 救急医療の質向上、網羅性を高めるため、救急救命センター加算との連動
各種申請フォーム
統合データベース利用 申請フォーム
結果報告フォーム
結果報告フォーム