このたびの東日本大震災で被災された方々に心からお見舞い申し上げるとともに、被災地の一日も早い復興をお祈り申し上げます。

さて、一般社団法人日本救急医学会では東日本大震災での会員の活動状況（4月末日まで）について、全国の専門医指定施設442施設にアンケート調査を行いました。

ここに集計結果の概要を簡単に報告します。なお、各施設には全データをお送りしています。

１．初動日と活動施設累積数
約７割の施設が発災3日以内に初動（派遣）されていました。2週間以内には約9割に達していました。

２．派遣依頼元
半数以上がDMATの要請でした。こればかりではなく都道府県や被災施設の要請や、自主的な活動も見られました。

３．活動内容
SCU活動（広域搬送）、現場救護診療、域内搬送など、従来より救急医が力を入れてきた活動のみならず、避難所診療や病院支援その他、総合医として幅広く活動が行われました。

４．派遣チーム構成
医師、看護師が多くを占めるものの、ロジスティクスとしての事務系、その他の医療職を含めた多職種からなるチームによる活動が行われていました。薬剤師の活躍をはじめ、放射線技師、OT、PT、検査技師、心理士、栄養士など幅広い職種が参加していました。

５．活動地域への移動手段
陸路だけでなく、空路、海路もありました。特筆すべきは、自衛隊の速やかな協力です。これは活動上、非常に有利であったと思われ、また、地方自治体の早期からの協力もありました。ドクターヘリも全国より8機が集まりました。

６．まとめ
このたびの震災で学会組織としては福島第一原発事故に対応しましたが（http://www.youtube.com/watch?v=nujg3KSY-TE&feature=player_embedded）、これに加えて、今回の調査で、多くの会員の多くの活動が具体的にわかりました。当委員会としては救急医の活動を正しく社会に広報していくことを心がけたいと考えています。なお、今回の調査結果の詳細は、第39回日本救急医学会総会・学術集会（http://jaam39.umin.jp/）で報告し、学会誌に投稿する予定です。

大変な時期にお忙しいところ多大なご協力をいただき誠にありがとうございました。

平成23年8月15日